わたしたちについて

ホーム > わたしたちについて

健康的なシニアライフの創造

イー・ライフ・グループは、『健康的なシニアライフの創造』という理念を掲げ、住み慣れたご自宅でいつまでも健康に過ごしていただくために要介護状態に応じた一貫した在宅介護サービスを展開しています。
そんなわたしたちの会社をご紹介します。

創業の経緯

1999年、創業者の小川義行が、弊社の前身であるテックオガワ株式会社を設立。
自身の「①母親の介護」、「②前職(リフォーム事業)での疑問」、「③2000年公的介護保険制度の施行」を背景に、『住宅事業を通じて健康的なシニアライフを創造する』という理念を掲げ、バリアフリー・リフォームというシニアを対象とした住宅リフォーム事業からスタートしました。

1母親の介護

創業者小川の母親が59歳という若さで脊髄小脳変性症という難病を発症し、自宅での介護を行いました。進行性の病気により低下し続けるADLに対し、何とか在宅生活を続けさせたいという想いから、前職の住宅リフォーム業の経験から自宅の手すりを改修し、自立して移動できる環境を整え、運動プログラムを実施。これらにより急激に低下していたADLが緩やかな低下に抑えられました。この母親の介護を通じ、住環境と身体介護の支援を通じて、在宅生活の継続を実現できることを経験しました。

2前職(リフォーム事業)での疑問

前職での住宅リフォーム事業の主な顧客はシニア世代が中心でした。シニア世代の方々は、お子様が独立し、退職後のシニアライフに向けた準備として自宅をリフォームされます。
当時トップセールスであった小川が、全国のお客様から住宅に関わる不安を聞いて回る中で多かったのが、当時の公共施設ではバリアフリー化は進んでいた一方で、自宅は全くバリアフリーという概念がなく、手すりや段差などセカンドライフを迎える住環境に大きな不安をお持ちになっているということ。そこに大きな社会的なニーズがあることに気づきました。

32000年公的介護保険制度の施行

2000年公的介護保険の施行を見据え、高齢者の介護を社会で支える環境が制度として確立され、その中で住宅改修が介護保険の対象となり、事業の追い風となりました。
また、措置から契約の時代となり、それまで行政中心に提供されていた介護サービスが、民間主体のサービスに切り替わる転機となりました。これにより、お客様が真に求められるサービスを提供できる環境が整いました。


その後、住宅事業を通じ、『健康的なシニアライフを創造する』ためには、住環境の改善だけではなく、身体介護などのサービスの必要性をより強く感じるようになりました。
2004年社名をイー・ライフ・グループ株式会社に変更し、住宅事業からスタートした弊社は、現在『ご利用者の健康維持・改善を通じて関わる人々の幸福を増進する』ことを事業目的とした通所サービス「一日型リハビリデイサービスnagomiプラス」、「半日型リハビリデイサービスnagomi」と、訪問サービス「リハビリ訪問入浴nagomi」の3つの事業を柱に展開しております。

『自立支援・中重度化サービス』国の方針にいち早く対応し一貫した在宅介護サービス

団塊の世代の方々が75歳を迎える2025年には、65歳以上の高齢者は全人口の30%となると予想されています。この超高齢社会を見据え、2016年未来投資会議にて「これまでのお世話する介護から、高齢者が自分でできるようになることを助ける『自立支援』に軸足を置く」という介護サービスの在り方に対する国の方針が示されました。そして、拡大を続ける社会保障費の財源が逼迫するなか、介護サービスの対象は要介護度の中重度の方へとシフトしていきます。

また、多くのご高齢者とそのご家族は、”住み慣れた自宅でいつまでも暮らしたい”という想いを持たれています。
介護が必要になってもその後の重度化を防止する、在宅生活の”できる”を”取り戻していただくことで健康的なシニアライフを送っていただく、それが我々の役割だと思っています。
私たちイー・ライフ・グループは、この『自立支援・中重度化サービス』という国の方針にいち早く対応し、住み慣れたご自宅でいつまでも健康に過ごしていただくために要介護状態に応じた一貫した在宅介護サービスを展開しております。

『健康的なシニアライフの創造』に向けて今後も積極的にチャレンジ

今後も国が進める『自立支援・中重度化サービス』を軸とした在宅介護サービスを中心に、その周辺事業も視野に入れた事業にもチャレンジしていきます。
また、少子化にともなう労働力減少に対しても、働く社員の労働環境の整備や働き方改革、AI・ICTの活用など業務効率の改善等、時代背景を踏まえた取り組みも進めてまいります。

イー・ライフ・グループは、これからも健康的なシニアライフを創造し、持続可能な高齢者社会に貢献してまいります。

2020年「TOKYO働きやすい福祉職場宣言」各事業所で認定を受けました

東京都福祉保健局が策定した5つのカテゴリー、17の項目からなる「働きやすい福祉の職場ガイドライン」に沿った働きやすさの指標となる項目を申請可能な直営店舗全店で達成し、認定事業所として登録されました。直営店舗:37店舗中、認定事業所:29店舗 (対象外店舗:8店舗 新規店:6店舗/東京都外:2店舗)

2021年4月現在

ビジネスで、社会問題を解決する

こちらからエントリー